製品ラインナップ

用途や内装に合わせて選べる
豊富な製品ラインナップ

FUTAEDA両面パネル スリットあり

リビングや階段下のパーテーションなど間仕切りとして利用

FUTAEDA両面(スリット有り・ホワイト)

FUTAEDA両面(スリット有り・ブラウン)

FUTAEDA両面パネル スリットなし

内壁に近い間仕切りとして利用

FUTAEDA両面(スリット無し・ホワイト)

FUTAEDA両面(スリット無し・ブラウン)

FUTAEDA片面パネル

壁にベタ付けが可能

データでわかるF-CON

F-CONは机上の空論ではなく、あくまで実証に基づき快適な住環境の実現を目指してきました。
その結果、一般のお客様はもちろん、建築業界の専門家にも安心して導入いただくことができると評価いただいております。

導入実績1,735

昨今の「健康に暮らす」ことへの意識の高まりとともに、完全無風の冷暖房F-CONは、
住宅をはじめ、病院や学校・保育施設、公共施設やオフィスなど様々な場所に導入いただいております。

エアコンとの
快適性評価の比較検証結果

F-CONとエアコンの決定的な違いは、冷暖房に「風を使わない」こと。
冷風・温風による温度調整で、室内の空気環境を汚染するエアコンに対して、室内の空気+空間そのもの(壁・天井)の温度を遠赤外線の熱移動「ふく射」で調整するF-CONは、室内の空気環境を清潔に保ち、空間全体を快適に導きます。さらに「無風であること」で日常生活にある様々なストレスを解消する健やかな冷暖房なのです。

脳科学的に証明された
リラックス性能

九州大学基幹教育院の岡本剛准教授と共同で行った研究では、風の有無で脳はが異なることを、実験で証明。エアコンなど風のある環境下よりも、F-CONの無風の環境下の方がよりストレスが掛からずにリラックスできることが脳科学的に証明され、総合科学誌ネイチャーグループ「サイエンティフィック・リポーツ」掲載されました。

ホコリを巻き上げないので
日々のお掃除が楽に

風を出さないF-CONは、ホコリを巻き上げることがないため室内空気の汚染のリスクが少なく、風邪やインフルエンザといったウイルス感染のリスク減少、ハウスダストや花粉のエネルギー対策にもつながります。アフターコロナに注目されている、安心して過ごせる室内環境を実現します。
お掃除もパネルの拭き掃除のみで、エアコンのように専門業者によるクリーニングは不要、ホコリが舞いにくいので日々のお掃除負担も軽減できます。

赤外線サーモグラフィでの
比較結果

画像の上段はエアコン環境、下段はF-CON環境での暖房時の比較結果です。
赤外線サーモグラフィでの変化から、エアコンは顔を中心に温まっているのに対し、
F-CONでは体全体が温まっていることがわかります。
F-CONは温度ムラがなく体に優しい暖房環境を提供します。

F-CON vs エアコン
PMV比較データ

PMVとは、温熱環境を評価する単一尺度で、「かなり暑い:+3」〜「かなり寒い:-3」の7段階で数値化され、中央値の「中立(快適):0」が熱くも寒くもない、熱的に不快のない状態を示します。
ISO(国際標準化機構)ではPMVが±0.5以内、PPD(不快者率)が10%以下となる温熱環境を快適として推奨しています。

比較環境

測定結果

受賞・特許

ジャパン・レジリエンス・アワード
最優秀賞 受賞

一般財団法人レジリエンスジャパン推進協議会が主宰する「ジャパン・レジリエンス・アワード(国土強靭化大賞)※」において、F-CONシステムが最優秀賞を受賞。

今回、F-CONシステムを活用し、有事の時、平常の時いずれも国民に貢献できる取り組みとして評価を頂きました。
体育館や移動可能車へ設置することで、多方面で活用するというものになります。

※全国で展開されている次世代に向けたレジリエンス社会構築への取り組みを発掘、評価、表彰する制度として、2014年11月に創設。

F-CONシステムの特許取得

F-CONシステムは、室内環境調整についての特許システム。
現在、F-CONシステムの海外普及に向けて特許出願中。
緑色の国は特許取得済となっています。

特許取得済の国

日本 / 中国 / カナダ / オーストラリア / タイ / ベトナム / マレーシア / シンガポール /
ロシア / アメリカ合衆国 / フィリピン / 韓国 / ニュージーランド / インドネシア /
香港 / 台湾

環境大臣賞受賞

平成26年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰「技術開発・製品化部門」を受賞しました。
地球温暖化防止活動環境大臣表彰は、環境省が平成10年度から行なっている地球温暖化対策推進活動の一環として、毎年地球温暖化防止に顕著な功績のあった個人または団体を、「技術開発・製品化部門」、「対策技術先進導入部門」、「対策活動実践・普及部門」、「環境教育活動部門」、「国際貢献部門」の5部門において環境大臣が表彰するものです。

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